武田裕学長による講演

　まず研究会を代表して滋慶医療科学大学院大学の武田裕学長が［地域包括ケア体制における患者安全を考える］と題して講演。団塊世代が後期高齢者（７５歳以上）を迎える“２０２５年問題”に向けての医療・介護の機能再編の方向性を示すとともに、地域包括ケアについて言及しました。

　武田学長は、在宅医療・介護を促進する地域医療・介護総合確保推進法が施行され、医療法改正などの準備が進んでいる点に関して、「在宅医療・介護を支えるには、病院、診療所、介護施設が相互にネットワークを構築して、患者情報を共有するインフラ整備を急ぐべきである」と述べました。

　患者安全へのアプローチとしては、従来の「事故が起きたらどうするか」という考え方から、今後は「事故が起こらないようにするにはどうするか」という意識改革が必要だと訴えるとともに、「レジリエンス（リスク対応能力、回復力）にも注目していきたい」と話しました。

　また最近起きた大病院での投薬ミスについて、プロセスの誤作動が原因で「普段からフロー図を描いて予測しておくべきだ」と指摘。激変する医療環境に対応するには、「システム指向を重視すべきである」と訴えました。

　さらに、患者の情報収集→情報統合と意思決定→行動・行為という流れの中で、最適なプロセス状態に保つ「最適制御プロセス」の実現が求められる。システム指向の患者安全マネジメントとして、事故を未然に防ぐ考え方に加えて、「システムを作動させる科学としてのサイバネティクスの発想、手法によるマネジメントが求められる」と、システム指向のサイバネティク・マネジメントの導入を提唱しました。

厚労省の初代医療安全室長だった新木一弘氏が講演

　次いで、厚生労働省の初代医療安全室長や文部科学省の医学教育課長を務めた南魚沼市立ゆきぐに大和病院の新木一弘氏による特別講演「医療安全と医学教育」が行なわれました。新木氏は両省での医療行政の経験を踏まえ、「南魚沼産のコメは良質、酒も上手い」と、地元・新潟のＰＲで会場を和ませながら、今後の医療をめぐるキーワードとして、「高度・高品質・多様な医療ニーズへの対応」、「医療コストの増大」、「少子高齢化と都市化の進展」などを挙げ、「質が高く、信頼しうる医療を実現し、世界、アジアに向けて医療の新天地を拓くのは日本の責務だ」と述べました。

　近年、看護系医療大学が急増していることについて新木氏は、「職業教育として、実践的な人材の養成を期待したい」と述べるとともに、①教育に要する人材と予算の確保、②教育が報われる処遇の確立、③教育の質の保証など、医療人材養成の課題を挙げました。

　地域医療については、「地域医療の質とは何か」と問いかけ、地域医療の質を測るには「診てもらえる」「必要な医療が受けられる」ことを前提に、「人の評価、医療機関の評価、地域の評価について数値化ができればよい」としました。

大阪大学の中島和江氏

　また大阪大学医学部附属病院中央クオリティマネジメント部部長の中島和江氏は、スパゲティーやマスキングテープ、ひも、マシュマロを使ってチームに分かれて自立式のタワーを作って高さを競う「マシュマロチャレンジ」ゲームが多職種チームメンバーによる参加型医療安全教育に役立つと事例を紹介。コミュニケーション、チームワーク、リーダーシップ、フォロワーシップなど、医療現場で必要な「ノンテクニカルスキル」を学ぶ研修に適していると報告しました。

滋慶医療科学大学院大学の江原一雅研究科長

　滋慶医療科学大学院大学の江原一雅研究科長は「医療機関において、多種・多様な職種・職位、経験年数の異なる職員の教育は至難のワザ」とした上で、大学院大学では、医療安全に関するリーダーを育成するため、「教育の実践能力の養成」に注力。医療機関等で働きながら学ぶ多職種の社会人が多い院生に対して、ブレインストーミング、エラー分析、ロールプレイ、チームトレーニング、シミュレーションなど様々な演習を導入し、「コンピテンシー開発による実践的な問題解決能力の養成が、医療教育の新しいトレンドだ」と報告しました。